新築するなら災害対策を!地震・台風・水害に強い建築方法とは?

日本はどこに住んでも災害を免れることは不可能と言ってもいいほど、災害の多い国です。今回はどのような一戸建てに住めばよいのか解説していきます。

地震への備え

日本は太平洋プレート、北アメリカプレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレートの4つのプレートがぶつかり合う場所にあります。そのため地震の発生率は世界でも屈指。それに加え、約2000もの活断層があり、地震のない地域というのはほとんどありません。静岡県から九州の東側までの東南海トラフにおける地震の規模はM8~M9、発生確率は30年以内に70~80%と言われています。したがって一戸建てを所有している場合は、特に地震対策は必要です。

1978年の宮城県沖地震をきっかけに1981年6月1日に建築基準法が改正、新耐震基準が定められました。新耐震基準では震度6~7程度でも倒壊や崩壊してはいけないと謳っています。中古一戸建てでも「耐震基準適合証明書」が発行されていれば、耐震性を満たした住宅ということで、安全性はクリアしています。それに加えて、登録免許税や不動産取得税の減額、住宅ローン減税、地震保険の耐震診断割引などの優遇が受けられます。

建築基準法改正前に建てられた住宅は耐震性が低いため、耐震工事を行うべきです。まずは耐震診断を元施工会社か、リフォーム会社に相談してください。費用は木造の一戸建てなら20~40万円が相場。耐震補強リフォームは一戸建ての状態により大きく異なり、費用としては25~200万円程度になります。各自治体により補助を受けられる可能性がありますから、問合わせをしてみるとよいでしょう。

火災への備え

火災は地震の後に発生するものもあれば、家庭内の火の不始末などの原因で起こります。木造住宅は火災に弱いと思われるかもしれませんが、鉄骨住宅よりも強いのが現実です。鉄骨は構造体が800℃以上になると曲がってしまいますが、木造は表面は燃えてしまうものの、芯まで燃えることはほとんどありません。火災によってガラスが割れてしまえば、その場所から火災が広がってしまいますので防火ガラスも隣の火災から住宅を守るためには重要です。

壁紙や下地素材も防火性能が高ければ室内で火事を、耐火性能の高い外壁材であれば外側からの火事を防いでくれます。外壁材には耐火等級があり、4等級が一番高く火熱を遮る時間が60分以上、3等級は火熱を遮る時間が45分以上、2等級は火熱を遮る時間が20分以上と決められています。

台風への備え

近年では台風が日本の近海で発生することによって勢力が強いまま上陸し、建物などが被害にあうことが増えてきました。台風による被害は瓦やトタンなどが風に飛ばされたり、樹木が倒されたりすることです。そのような被害を防ぐために、雨戸やシャッターを設置すること、窓ガラスが割れて飛散しないようにフィルムを張ることがなどが重要です。

水害への備え

水害には洪水や氾濫、波浪、高潮、津波などがあります。どれも各自治体のハザードマップを確認し、自宅が水害に弱い地域なのか確認しておくとよいでしょう。仮に水害に注意が必要な地域なら、避難場所がどこにあるのか、どうやって行けばいいのかを前もって調べておいてください。仮に洪水によって逃げ遅れたとしても二階に上がるなどの垂直避難で大丈夫なのかどうかを確認しておきます。建築前なら盛土をしてかさ上げしたところに自宅を建てたり、高床にしたり、防水性のある外壁を使用したりと、対策を取ることも可能です。リビングやキッチンを二階にすることで、床上浸水の際に家財の集まりやすいリビングが、被災から免れる可能性が高くなります。

2×4工法を取り入れたスケルトンオーダーハウスは災害に強い家ができる

スケルトンオーダーハウスでは従来の2×4工法よりも耐震性に優れた4.3倍ツーバイ工法を採用しており、砕石パイル工法により建物を液状化の被害から防いでくれます。1995年1月の阪神大震災時、2×4工法の住宅では全半壊はゼロ、96.8%で生活に支障がありませんでした。

スケルトンオーダーハウスは、ライフイベントに応じて間取りを変更できます。子供が勉強に集中したいときには子供部屋を、子供が独立したら夫婦それぞれで書斎や趣味の部屋に変更することができます。部屋が不必要になったときには、民泊やシェアハウスとして貸し出せるようにすれば、年金以外の収入が得られるようになり、たとえ住宅ローンを返済していても生活に困ることはなくなるでしょう。

災害に強い家に住むことで安心した生活を送りましょう

日本に住んでいる以上、地震や水害などは避けて通れるものではありません。現状、災害に対して不安に感じている場合でも本記事を活用いただき、少しずつでも災害に強い家にしていくことで安心して暮らしていきましょう。

なお災害やトラブルが住宅に及ぼす影響については、こちらを参考にしてください。

 

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