【火災や地震、その他トラブルの脅威】災害や住宅トラブルへの防災対策と整えたい住宅設備

住宅はできるだけ長く安全に住み続けたいと考えている方は多いのではないでしょうか。
しかし、新築当時に頑丈だった住宅でも経年劣化により、安全性が損なわれてしまうケースも多いです。
不注意で火災を起こしてしまう可能性も少なくありません。
日本は世界的に見ても自然災害が多い国であるため、地震や水害などが住宅を襲うこともあるでしょう。
今回は、そのようなトラブルや災害から、住宅を守るのに整えておきたい住宅設備について解説していきます。

災害や経年劣化が住宅に及ぼす影響

住宅は新築当時には十分な強度を備えていても、長く住んでいると経年劣化で少しずつ脆くなってしまいます。
実際に住んでいると毎日見ているため、経年劣化による変化が分かりにくいかもしれません。
しかし、経年劣化を放置してしまうとシロアリの被害に見舞われたり、倒壊してしまったりする可能性もあります。
この問題は、きちんとメンテナンスをしながら居住していても避けては通れません。
そのため、兆候に気がついたら、早めに対策を講じておく必要があります。
箇所によっては気づきにくい場合もあるため、年数などを目安に設備を交換するのが望ましいでしょう。
また、経年劣化よりも恐ろしいのは災害による被害を受けることです。
火災や地震、水害などの災害は経年劣化と異なり、一瞬で甚大な被害をもたらします。
昨日まで快適に生活していた住まいが、次の日には住めない状態になってしまうこともあるのです。
地震や水害は自然災害であるため、避けることはできません。
火災は火の元に気をつけることで、ある程度は防止できますが、近所からの延焼や放火の被害を受ける可能性もあるでしょう。
大きな地震が発生したり、河川が氾濫したりすることを想定して、対策を講じておかなければなりません。
そして燃えにくい住宅や消火設備を備えた住宅ならば、被害を最小限に食い止められますます。

【住宅に降りかかる脅威と防災対策①】火災


火災による被害と対策法について見ていきましょう。

火災の原因と及ぶ影響

火災の原因として特に多いケースが放火とタバコの不始末です。
放火が原因だとはっきりと判明している火災だけでも、発生している火災のうち10パーセント程度を占めます。
これに加えて放火の疑いがある火災や、原因不明の火災もあり、放火はかなりの脅威です。
一方、タバコの火の不始末も、火災の原因の中で放火と同じくらいの割合を占めます。
特にベッドの上での喫煙は非常に危険であるため注意しましょう。
上記以外にも、ストーブやコンロが原因の火災も発生しています。
住宅で火災が発生してしまうと、全焼であれば建て替えをするか、賃貸住宅などに引っ越さなければなりません。
焼損程度によっては補修して済み続けられる場合もありますが、資産価値が下がってしまいます。

焼損の程度と火災保険適応範囲

消防庁では焼損の程度を4段階で区分しています。
もっとも焼損程度が大きいものから順番に全焼、半焼、部分焼け、もっとも焼損程度が小さい程度がボヤです。
全焼は焼損害額が建物評価額の70パーセント以上の場合と、補修不可能な場合を指します。
半焼は焼損害額が建物評価額の20パーセント以上で、全焼には至らない場合です。
部分焼けは焼損害額が建物評価額の20パーセント未満でボヤに該当しない場合を指します。
ボヤは焼損害額が建物評価額の10パーセント未満で、かつ焼失床面積が1平方メートル未満の場合です。
建物は燃えず、収容物だけ燃えた場合もボヤに該当します。
火災保険は全焼の場合には基本的に全額支給されます。
半焼以下の場合には、具体的な状況で判断され、焼損程度に当てはめて支給不支給が決まるわけではありません。

火災に強い防火・耐火構造住宅と備えたい防火設備

火災の被害を防止するには、防火構造や耐火構造の住宅が望ましいです。
防火構造とは、外壁と軒裏に防火性の高い資材を使用している建物を指し、これにより近隣からの延焼を防げます。
耐火構造とは、主に鉄筋コンクリート造やレンガ造の建物を指し、近隣へ延焼しにくいのが特徴です。
同じ建物内でも出火した部屋から他の部屋へ広がりにくく、火災が起こっても被害拡大を防止できます。
また、火災報知器やスプリンクラー、防火扉などの設備を備え付けることも有効な対策法です。

耐火・防火構造についての記事はこちら

【住宅に降りかかる脅威と防災対策②】地震


地震の被害とその対策法について見ていきましょう。

地震の程度別住宅に及ぶ影響

地震が住宅に与える影響は、住宅の構造などにより差があります。
震度4程度までなら、地震に弱いとされる木造住宅の場合でも、倒壊やひび割れなどの影響が出ることはほぼありません。
しかし、震度5弱程度になると、耐震性が低い住宅では軽度のひび割れが生じる場合もあります。
震度6弱程度の地震では、耐震性が強い住宅でもひび割れが出てしまうことがあり、耐震性が低い住宅は倒壊する可能性も出てきます。
震度6強程度になると、多くの住宅にひび割れが入り、傾いたり倒壊したりする住宅も多いです。

地震の被害と地震保険の適応範囲

地震保険では地震の被害を全損、大半損、小半損、一部損の4段階の損害程度に分け、それぞれに応じた保険金が支払われます。
損害程度は、損害額の時価額に対する割合で決まる仕組みです。
全損の場合には時価額を限度として、保険金額のうち全額が支給されます。
大半損は60パーセント、小半損は30パーセント、一部損は5パーセントです。
建物だけでなく家財も対象になります。

地震の対策は耐震・免震構造整った住宅が最適

近年全国各地で地震が多発しています。
地震に備えて財産を守り身の安全を確保するには、耐震構造や免震構造の整った住宅に住むのが望ましいです。
耐震構造とは、建物そのものの強度を高めている住宅のことを指します。
大きな揺れに見舞われても、強固な柱や梁などが揺れに耐えて、倒壊を防ぎます。
ただし、揺れることには変わりないため、住宅の中にある家具などの家財道具は倒れてしまうかもしれません。
これに対して免震構造とは、揺れを小さくする構造です。
家具などの転倒防止にも役立ちます。
ただし、免震構造は耐震構造と比べて費用が高く、地盤によっては備え付けが難しい場合もあるのが難点です。

耐震構造・免震構造についてはこちら

【住宅に降りかかる脅威と防災対策③】水害


水害による被害とその対策法について見ていきましょう。

水害の種類と住宅に及ぶ影響

水害は洪水や氾濫、波浪、高潮、津波などの種類があります。
洪水は豪雨や台風などにより河川の水かさが急増する現象です。
氾濫は洪水により河川から水が溢れ出てしまった状態を指します。
洪水だけにとどまっている場合、住宅に被害を及ぼすことはそう多くありませんが、氾濫に至ると浸水などの被害が出てきます。
水は上から下に流れていくため、低い土地では河川が氾濫したときに深刻な被害を及ぼすことが多いです。
波浪は強風により海面で大きな波が発生している状態を指します。
高潮は低気圧の影響で海面が吸い上げられたり引き寄せられたりしている状態のことです。
河口付近では浸水などの被害を及ぼすこともあります。
津波は地震や火山活動などが原因で、陸地まで大量の水が押し寄せる現象です。
海岸付近では大きな被害を及ぼすことがあります。

水害による浸水の程度と保険の対象範囲

浸水の程度は床下浸水と床上浸水に分けられます。
その境目は水深が50センチメートル以上あるかないかです。
床下浸水は大人の膝辺りまでなら床下浸水、大人の腰辺りまでなら床上浸水と捉えておくと良いかもしれません。
火災保険で水害を補償対象にしており、水害による被害を受けた場合には、保険金が支給されます。
具体的基準は保険会社によって異なりますが、被害額が時価額の30パーセント以上としている保険会社が多いです。
床上浸水または地盤面から45センチメートルを超える浸水を基準にしている場合もあります。
どちらの基準でも床下浸水だけであると補償を受けるのは難しいでしょう。

自宅で行うべき水害対策

水害の被害を受けやすい地域では、普段から自宅で水害対策を行っておくのが望ましいです。
浸水防止のために土のうを用意しておきましょう。
止水板も用意しておくと効果的です。
また、洗面所やキッチン、トイレ、浴室など水道がある場所で逆流を防止するために、水のうが役に立ちます。
また車の浸水を防止するために、あらかじめ移動場所を決めておきましょう。

名古屋市の水害の歴史と浸水実績から見る危険地域についてはこちら

家庭で行う水害対策についてはこちら

【住宅に降りかかる脅威と防災対策④】経年劣化


住宅の経年劣化を放置することのリスクと、その対策法について見ていきましょう。

住宅に及ぶ経年劣化の影響とは

住宅は長く住んでいると経年劣化の影響で外壁などにひび割れが発生することがあります。
設備なども不具合を起こしてしまうことが増えてくるでしょう。
水回りなども経年劣化しやすい箇所です。
新築当時は住み心地が良かった住宅でも、10年20年と経過すれば修繕を行わなければなりません。
不具合を起こしていない設備でも、新しい設備が次々と登場することで、陳腐化してしまうことが多いです。
経年劣化した設備を騙し騙し使用していると、火災の原因になることもあります。
また、大きな地震が発生したときなどには、設備の経年劣化が建物の倒壊の危険性を高めてしまう場合もあるため注意が必要です。

経年劣化を防ぐためにできる対策

経年劣化というのは、年月が経過することで必然的に起こります。
完全に経年劣化を防止することはできません。
しかし設備の使い方次第で経年劣化を遅らせることは十分可能です。
普段から定期的にメンテナンスを行い、負担がかかりにくい使い方をしていれば、安全な状態で長く使えるでしょう。
外壁塗装や屋根の塗装などは、常に雨風に晒されているため10年程度で大きく劣化してしまいます。
劣化したままにしておくと、内部の方まで雨風の影響が及んで、住宅そのものの寿命を縮めてしまうのです。
例えば、塗装の塗り替えを行えば、住宅そのものの寿命は長く保てます。
トイレやキッチンなどの設備も20年程度経過したら交換することが望ましいでしょう。
また、通常の住宅では内装を取り替えるのに大規模な工事が必要になりますが、スケルトン・インフィル構造の住宅なら比較的簡素な工事で済みます。
住宅そのものの耐用年数も高いため、住宅を購入するならばスケルトン・インフィル構造の住宅を検討してみてはいかがでしょうか。

スケルトン・インフィル構造についてはこちら

まとめ

災害やトラブルが住宅に及ぼす影響について解説してみました。
大きな災害に見舞われることで、住宅も家財道具も一瞬にして全て失ってしまう可能性があります。
しかし、あらかじめ対策を講じておくことで、被害を最小限に抑えることが可能です。
状況によっては火災保険などで補償も受けられます。
長く快適に済み続けられるように、普段から災害やトラブルに対する備えを万全にしておきましょう。