耐震構造と免震構造の違い

住宅購入を検討している人にとって耐震性は要チェック項目です。
耐震構造や免震構造はどこが異なります。
日本で起きた地震と、それに国がどのような耐震対策をとってきたかを振り返り、本当に地震に強い家はどんな家なのかをまとめました。

日本の地震事情と地震対策の必要性


世界有数の地震国といわれる日本ですが、最近でも次々と地震が発生しています。
これまでどのような大地震が起きたか、その被害を取り上げます。
また、何かと話題になることが多い南海トラフ地震についても紹介します。
地震大国だからこそ、地震対策を講じた住宅が必要不可欠なのです。
まさに備えあれば憂いなしです。

昭和・平成で起きた大地震

いままで起きた主な大地震の震度(マグニチュード)及び被害をまとめました。

1964年 新潟地震  震度7.5

死者26名 家屋全壊1,960軒 家屋半壊6,640軒 家屋浸水15,297軒

1978年 宮城県沖地震 震度7.4

死者28名 負傷者1,325名 家屋全壊1,183軒 家屋半壊5,574軒 道路損壊888か所所 山崖崩れ529か所

1995年 阪神淡路大震災  震度7.3

死者6,434名 負傷者43,792名 家屋全壊104,906軒 家屋半壊144,274軒 全半焼7,132軒

2011年 東日本大震災 震度9.0

死者15,884名 行方不明者2,633名 負傷者6,179名 家屋全壊129,198軒 家屋半壊254,238軒
死者の90%以上が最大40mに達した津波による水死

2016年 熊本地震 4月14日震度6.5 4月16日震度7.3

死者49名 負傷者1,676名 家屋全壊4.620軒 家屋半壊12,290軒 土砂災害136件 火災16件

南海トラフ地震の脅威

南海トラフとは


南海トラフとは、静岡県の駿河湾から紀伊半島の南側。土佐湾から九州東方沖まで連なる深さ4000メートル級の海底の溝(トラフ)をいいます。
フィリピン海プレートと日本列島がのっているユーラシアプレートとの境界にあります。

南海トラフ地震は過去にもあった

南海トラフ地震が起これば東日本大震災以上の甚大な被害を受ける?

南海トラフ地震が発生すれば、震度9.0クラスの巨大地震が太平洋沿岸の広いエリアでたて続けに起き、東日本大震災以上の甚大な被害を受けるといわれています。
10mを超える大津波も予想されます。

1944年の東南海地震、1946年の南海地震も南海トラフ地震?

地震予報か学説かと思われているかもしれません。
ところが、南海トラフは大規模かつアクティブな活断層です。
このエリアでは過去に震度8級の地震が、100~150年ごとに発生しています。
1944年紀伊半島東部から伊勢湾沿岸域、静岡県東部で起きた東南海地震(震度7.9)、1946年紀伊半島沖で起きた 南海地震(震度8.0)も南海トラフ地震と目されています。
それから70数年が過ぎ、国や地方自治体は連係していつ起こるかわからない南海トラフ地震対策に取り組んでいます。

結論、日本には地震に強い住宅が必要

いままで起きた大地震や南海トラフ地震の脅威について説明してきました。
全壊、半壊した住居を数字で見るとその多さにあ然とします。
住まいに求められる性能は、省エネ性、快適性、バリアフリーなどがあります。
しかし、日本は世界的に見ても地震の多い国であるため、建物には何よりも耐震性が求められます。
万が一地震が起きたときも、倒壊しにくく、家族の命を守る家にするにはどうすればよいのか。
地震に強い住宅を見極めるポイントなどを紹介していきます。

関連記事

耐震構造・免震構造とは

耐震構造という言葉はご存じかと思います。
耐震構造には建物を丈夫につくり、地震に耐える耐震構造と建物の基礎と建物の間などに積層ゴムなどの免振装置を入れて、建物への揺れを抑える免震構造があります。
それぞれの特徴を述べます。

耐震構造

柱や梁、耐力壁、筋交いなどを強化し、建物の強度を高め、建物全体で倒壊を防ぐ構造。
耐震住宅は大半がこの耐震構造を採用しています。

免震構造

建物と地盤に免震装置を設置することで地震の揺れを吸収、揺れを小さくする構造。
建物がゆっくりと揺れるので家具などの転倒も起きにくい特徴があります。
免震装置には積層ゴム、剛球、テフロンパッド&ステンレス鋼板などの種類があります。

耐震構造と免震構造の違い

耐震構造と免震構造ではどのような違いがあるのか、そのメリット・デメリットを解説します。

耐震構造のメリット・デメリット

メリット

・ほとんどのハウスメーカー、施工店で対応
・耐震等級により地震保険の割引を受けられます
・費用は本体工事に含まれるので追加費用が派生しません

デメリット

・建物の上部ほど揺れが激しい
・繰り返しの地震に弱い
・地震後の修繕が必要となる場合もあります

免震構造のメリット・デメリット

メリット

・躯体への損傷が少ないので地震後もそのまま住むことができます
・繰り返しの地震に強い

デメリット

・耐震構造と比べて費用が高い
・対応しているハウスメーカー、施工店が少ない
・軟弱な地盤には向かない
・定期的な点検や地震直後の点検が必要

耐震構造か免震構造か

耐震構造と免震構造、どちらを選ぶかは住宅の立地、地盤、費用などから判断しましょう。
共通していえることは、地震に対して家族の安全性が保てることです。
さらに、地震後、修復や建て替えが不要なので、地震前の暮らしが変わることなく送れます。
住まいづくりに耐震構造、免震構造を取り入れることはもはや必要不可欠なことです。

日本の耐震基準


建築基準法や住宅品質確保促進法などに基づいた日本の耐震基準は、世界に先駆けて耐震法規を定めるなど、地震を反面教師として耐震基準を改定してきました。

地震を経験するごとに、強化してきた日本の耐震基準

日本で最初に耐震規定がつくられたのは1924年、関東大震災の翌年でした。
1948年福井地震が起きて1950年に建築基準法が制定され、1978年宮城県沖地震後に建築基準法が改正され1981年に新耐震基準がつくられています。
1995年阪神・淡路大震災が起こったあとは、1995年に耐震改修促進法が制定されました。
このように、大きな地震が起こるたびに耐震基準を検討、改正し、住宅の耐震性の向上につとめてきました。

新耐震基準と旧耐震基準の違い

日本の耐震基準の大きな変わり目が1981年6月1日

現在では1981年6月1日以前の基準を旧耐震基準、それ以降の基準を新耐震基準と称しています。
きっかけは宮城県沖地震でした。

新耐震基準は地震で建物が倒壊しない+建物内の人命を守ること

旧耐震基準では震度5以上の大地震には基準が設けられていませんでした。
震度5程度の地震に建物が倒壊しないことが基準でした。
新耐震基準では建物が倒壊しないことのみならず、建物内の人命を守ることが基準となっています。
これが大きな違いです。

新耐震基準の建物は阪神・淡路大震災でも被害は少なかった

新耐震基準では、震度5程度の中規模地震では軽度なひび割れ程度であること、震度6~7程度の大規模地震でも、崩壊・倒壊しないことなど、より高度な耐震性を建物に要求しています。
新耐震基準の建物が阪神・淡路大震災で大きな被害を受けなかったことは有効性の証といえるでしょう。

世界的にも高いレベルの日本の耐震基準

2000年建築基準法が改正

2000年には木造住宅の耐震性のアップに主眼を置いた建築基準法が改正されました。
たとえば地盤調査の義務化、構造材とその場所に応じた接手・仕口の仕様を特定、耐力壁の配置にバランス計算が必須となるなどが改正点です。

2000年住宅品質確保促進法(品確法)が制定

同年、住宅品質確保促進法(品確法)が制定されました。
品質のよい住宅の入手と建て主を守ることを目的としています。
10年の瑕疵担保期間、住宅性能表示制度、紛争処理機関の新設が主な内容です。

2008年長期優良住宅法が施行

2008年には長期優良住宅の普及の促進に関する 法律(長期優良住宅法)が施行されました。
長期間心地よく暮らせる住まいを行政が認定するもので、9つの基準と耐震等級2以上の強度、これをクリアすると税金や住宅ローンなどが優遇されます。

このように、日本の耐震基準は高い次元で時代に即して進化し続けています。

まとめ

日本の地震事情や住宅の耐震構造、日本の耐震基準策などを解説しました。
これからの住宅は家族が長く安全に暮らせることが最も重要なことです。
最先端の耐震技術で地震のダメージもなく地震後も快適に住むことができる。
そんな家づくりのヒントにしてください。

東新住建の家は耐震等級2以上です。

繰り返す余震の揺れを吸収するTF制振装置も注目です。

関連記事