東新住建の歩み 愛知・岐阜の注文住宅、土地活用、新築一戸建て|東新住建

地域の住宅産業に半世紀

東新住建は1976年の創業以来、約2万4000棟の住宅を供給してまいりました。分譲住宅、定期借地権付き住宅、アパート建築を中心に、土地活用から街づくりまで幅広い領域に携わっているのが特徴です。山も谷もあった約50年間の道のりを通して、一貫しているのは常に一歩先を見据える進取の気質。その足跡を振り返ります。

1976年、創業者の深川堅治(現会長)は24歳の時に独立して東新住建を設立しました。

地域の土地オーナーと土地を求める事業者との間をつなぐ土地売買から出発し、やがて家づくりへと事業を広げました。深川堅治の父親が木の伐採から製材、家づくりまで手掛けていたことから、東新住建では最初から木を用いた家づくりにこだわってきました。深川は、木造2階建ての社屋で10人ほどの社員を率いながら事業を展開します。

東新住建は当初、柱と梁を用いる一般的な軸組工法で家を建てていました。80年代末、視察旅行で米国を訪れた深川は、耐震性の高いツーバイ工法に着目します。現在こそ木造住宅の約4分の1を占めるツーバイ工法ですが、当時はシェア6～7%程度の時代です。深川の先見の明が発揮されました。早速、1989年に米国の技術者を招いて技術導入を開始。1991年に現本社をツーバイ工法で建設し、その経験を踏まえて家づくりへの本格採用を始めました。

1991年/シェアがまだ低かったツーバイ工法で現本社を建設。本格採用の布石に。

1990年代後半から2000年代にかけて、東新住建は分譲住宅、定期借地権付き住宅、賃貸アパートという3つの軸を中心に順調に発展を遂げていきます。質の向上と量の展開は、この時期にも事業展開を支える両輪となっていました。

住宅ニーズの伸長に対応し、1998年には稲沢市に自社工場を建設しました。ツーバイ工法の品質管理の肝となるパネル生産を内製化し、合理化やコストダウンを図りました。これまで中部圏でお客様から得てきた評価を手に、同年には東京の町田市に営業所を展開し、関東進出の基盤を築きました。その後、東京本社を構えるなど事業の発展を進めていきました。

1998年/稲沢市に自社工場を建設

東新住建の発展を象徴する出来事が重なったのが2005年のことです。

需要の急増に合わせ、中国の上海に海外工場を建設。分譲住宅や賃貸アパート向けのタイルパネルの生産を開始しました。この年に販売開始した「マザービレッジ岐阜」は、戸建て住宅やマンションに老人ホームも加えた福祉型コミュニティーとして注目を集めました。単なる住宅の供給を超え、そこに住む方々が気持ち良く安心して暮らせる街づくりを目指してきた東新住建の集大成と言えるプロジェクトでした。

2005年は、「自然と叡智」をテーマに愛知万博(愛・地球博)が開かれた年でもあります。東新住建は太い丸太の柱が並んだ「ウェルカムハウス」を出展し、最新の技術と伝統的な知恵を融合した環境共生型建築を提案。多くの来館者を迎え入れました。

2005年/中国の上海に海外工場を建設

2005年/「マザービレッジ岐阜」販売開始

2005年/愛知万博「ウェルカムハウス」を出展

以後、東新住建は再び力強く歩き出しました。2011年には民事再生終結決定を受け、2014年には自主再建するまでに立て直しました。

実は再出発の前後も、技術とアイデアに支えられた東新住建の家づくりは変わっていません。2008年には以前より耐震性を大幅に高めた「4.3倍ツーバイ工法」を、2009年には地震による液状化を防ぐ地盤改良法「砕石パイル工法」を相次いで開発しました。2010年には両者を組み合わせた「W工法」の展開を開始します。注文住宅に比べて地盤対策がとどこおりがちな分譲住宅に対してもこれらを標準装備し、安全安心な住環境の提供を大きく一歩前進させました。

2010年/「4.3倍ツーバイ工法」と「砕石パイル工法」を組み合わせた「W工法」を開発して標準採用へ

環境配慮に対する社会的ニーズが高まったのもこの時期です。
エコへの関心が少しずつ高まっていたころに、2011年の東日本大震災が多くの人たちの節電意識を喚起し、自然エネルギーの活用がより求められるようになりました。

東新住建はこうした流れに先駆けて、自然エネルギーを活用した家づくりを積極的に行ってきました。
1989年、省エネ型の立体換気システムを開発。これ以上石油等に依存せず、無尽蔵の自然エネルギーを活用できないか…そんな観点から、地表との温度差を利用して室内換気を行う先進的なシステムを開発しました。世間に先駆け、自立循環型住宅づくりへの第一歩を踏み出しました。1999年には、ゼロエネルギーの換気システムBBDを搭載した「樹流」が新時代のエコ住宅として「環境共生住宅」に認定。2000年には、住宅用ソーラーシステム「ヘリオス」を発表。ヘリオスは太陽光発電と熱温水の一体型で、電気・ガスを節約する複合システムです。シロキ工業と東新住建の連携によるものですが、戸建て住宅では国内初の取り組みとしてニュースに取り上げられるなど、大きく注目を浴びました。

1999年/ゼロエネルギーの換気システムBBDを搭載した「樹流」が「環境共生住宅」に認定

さらに、これを発展させ、2014年には国の電気買い取り制度を利用し、10kW発電を装備した「発電シェルターハウス」を生み出しました。

また、「地中熱利用」にも早くから注目。地下に埋設したパイプで年間を通じて安定した温度の熱エネルギーを取り込み、効率的な冷暖房を可能にしました。独自の砕石パイル工法による地盤改良と同時施工で工事費用や人件費を削減し、環境にも家計にも優しい省エネ住宅を提供しています。

2014年/国の電気買い取り制度を利用した「発電シェルターハウス」が誕生

さらには、2013年には国産材を使った新しいパネルを開発。
日本の森を守るには、木材を上手に活用し林業を元気にしなければ！
私たちは国産材を用いることで日本の林業活性化を支援し、生態系を蘇らせたいと考えています。国も、2015年には国産材利用を促す成長戦略を打ち出しました。
耐震性はもはや当然の基準となり、東新住建はさらに生態系を守る家づくりへと歩みを進めています。

2013年/国産材を使用したパネルを開発、2014年/全棟に国産材2×4を標準使用開始

2022年/「平屋回帰」販売開始

2017年/「DUPレジデンス」販売開始