ブラックマンデー、サブプライムショック。要因、下落率はどうだった?株価暴落の歴史

ニューヨーク、日本とも株価が上昇しています。新型コロナウイルス感染症が叫ばれ始めた一年前、株価は一気に下落しましたがその後は上昇基調です。一方、過去には歴史的な株価の大暴落がありました。1929年のウォール街大暴落、1987年のブラックマンデー、そして2008年のサブプライムショックです。ここではそれぞれの株価の大暴落についてその歴史的背景、株価がどれくらい下落したのかについて解説します。

1929年ウォール街大暴落

ウォール街大暴落は1929年10月24日から29日にアメリカのウォール街にあるニューヨーク証券取引所で起こった大暴落です。ウォール街では金融取引の中心地でその地名からこう呼ばれています。24日の木曜日に始まり、翌週の29日火曜日に壊滅的な株価の大暴落が起こりました。

当時の様子

1929年のダウ工業株価指数は過去6年の上昇傾向のまま上がり続けている状況。株式市場は投機ブームに沸いて9月3日には最高値381.17を記録し、この好況は続くと思われていました。一方、1929年の米国の産業は実需が停滞気味で、いわゆるバブル経済がはじける寸前なのではという声も。9月に最高値をつけた株価が下がり始め、10月初旬までの1ヶ月間で17%下落したところでした。

暴落のきっかけ

当時の株式投資家は株式ブローカーから融資を受けて株を購入しています。株価が下がり続けたため、株式ブローカーは自分たちの資産がなくなることを恐れ、投資家に即日返済を迫りました。そうなると投資家は株式を売って返済に充てざるを得なくなり、株式の大量売却が始まりました。翌日、翌週もパニック売り、何十億ドルもの資産が数日で株式市場から消えたのです。 

下落幅・下落率

ウォール街大暴落の下落率、下げ幅は次のようなものでした。

28日(月曜日)の下落率12.82 下げ幅38.33 終値260.64

29日(火曜日)の下落率11.73 下げ幅30.57 終値230.07

一日で資産が3割減る、最高値からは6割も目減りしました。銀行や投資家の破綻、大量の失業者が出て、その後経済が回復するまで23年もかかったのです。

1987年ブラックマンデー

ブラックマンデーは1987年10月19日月曜日に、ニューヨークで起こりました。1979年の第2次オイルショックの影響で失業者が多く景気が悪いのに物価上昇が続く、スタグフレーションのさなかに起こった暴落です。

当時の様子

当時のアメリカの大統領は、1981年に就任したロナルド・レーガン。彼がスタグフレーションの危機を脱するため、考えた経済政策がレーガノミクスです。軍事支出を拡大して経済を拡大、減税をして個人消費を促進、規制を緩和して産業界の投資を促進、金融政策によってドル高を誘導してインフレを防止、の4つの政策でアメリカを復活させようとしました。

暴落のきっかけ

レーガノミクスにより金利は上昇し想定どおりドル高に。ところがドル高が予想以上に続きます。貿易赤字が拡大し対策が必要になり、1985年にプラザ合意を発表して為替市場に協調介入しました。すると今度はドル安に。1987年にルーブル合意を発表しドル安に歯止めをかけようとしました。ところが各国の調整がかみあわず失敗。そうこうしているうちにブラックマンデーの暴落が起こりました。原因は諸説あり、財政収支の悪化と貿易収支の悪化という双子の赤字問題やルーブル合意による金利の調整の不調、株式の自動売買プログラムの普及による同時大量売却など複数の要因が関連しているといわれています。

下落幅・下落率

ブラックマンデーの大暴落の下落率、下げ幅は次のとおりです。

28日(月曜日)の下落率22.6 下げ幅508 

1929年ウォール街大暴落の12.82を抜く下落率です。大暴落はニューヨークに端を発し、世界主要各国の株価暴落を引き起こしました。日経平均株価は14.9%の下落で3836.48円安という過去最大の大暴落となりました。

2008年サブプライムショック

サブプライムショックは2007年から2009年の間に起こった、アメリカ住宅ローンの不良債権化に起因する金融危機です。クレジットカードでの支払い滞納が多い、信用力が低い個人でも利用できる住宅ローンがサブプライムローン。借入時の金利が低く数年後から金利が上がります。住宅の価格が上がれば担保価値が上がり、より低金利のローンに借り換えができる仕組みです。一方、想定通りに価格が上がらない場合は支払いが大きくなり、最悪の場合支払いができなくなる恐れもあります。

当時の様子

2000年~2005年は米国の住宅市場はFRBの金融緩和と低金利政策のおかげで好況でした。住宅ブームで金融機関はどんどんお金を貸してくれるし住宅価格も上昇。低所得者層が利用できる住宅ローンの利用も増えていきます。ところが低金利政策が終了し、住宅購入ブームが終わりを告げると金利が上がり始め住宅ローンの返済ができない購入者が増加。2006年頃からローンの滞納、返済不能になる債務者が増え、多くの人が家を失うこととなりました。 

暴落のきっかけ

住宅バブルがはじけていく中、サブプライムローンの貸し手である住宅金融会社や金融機関は貸し倒れを防ごうとして債権を投資銀行や証券会社に売却しました。買った会社は金融商品として高利回りを謳い世界中の金融機関やファンドに販売していきます。2007年に入り不動産担保ローンの会社が破産。ヘッジファンドもサブプライムローンに関連した金融商品運用の失敗を発表しました。それを受けて格付け会社ムーディーズがサブプライムローンを組み込んだ商品の格下げを発表したことでサブプライムローンが大問題に。債権を回収しようとしても売れず、最終的に2008年リーマン・ブラザーズの破産によるリーマンショックにつながることとなりました。

下落幅・下落率

リーマンショックのダウ工業株価指数の下落率、下げ幅は次のとおりです。

2008年9月29日 下落率6.98 下げ幅777 

過去最大の下げ幅の大暴落となりました。これ以後10月もダウは乱高下を繰り返しながら下落していったのです。

まとめ

歴史的な株価大暴落をまとめました。実体経済とバブル経済の乖離が生み出す株価の上昇と大暴落を繰り返してきた歴史がお分かりいただけたかと思います。今後の投資判断の参考にしてみてください。

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