暮らしを支える５つの安心
技術力:揺らぎのない生活基盤を確保
日常の幸せは「揺らがない安心」から
家族で楽しく食卓を囲む…。そんな何気ない暮らしのなかに幸せはあるのでしょう。でも、その足元が揺らいでいるようでは心安らかな暮らしは実現しません。
近年、相次いで大きな地震が起こり、その度に甚大な被害が生じてきました。東新住建が活動の拠点を置く愛知県周辺も、近い将来に東海・東南海・南海地震が発生すると予想されています。
安全の大前提は、「地盤」も「建物」も強いこと
東新住建は、大地震時にも家族の団欒を守れる家をご提供したいと考え、早い時期から「より高い耐震性能」を備えた家づくりを進めてきました。
具体的には、「地盤」と「建物」を組み合わせて高い耐震性能を実現するのが特長です。地盤は、特許取得の「砕石パイル工法」で液状化対策を実施。建物は、高い耐震性を持つ国交大臣認定「4.3倍ツーバイ工法」で建設します。2つをセットにした「W工法」で揺らぎない生活基盤を整え、大地震に襲われても安心して住み続けられる家を生み出します。
地盤の敵は、不同沈下と液状化
「地盤」の重要性に多くの人が気づいたのは阪神大震災でした。沿岸部を中心に大規模な液状化が発生したのです。液状化は、砂質の軟弱地盤が地震によって揺さぶられ地中の水が噴き出してくる現象です。阪神大震災では、その上に建っている家が傾き、地面との段差が生じる被害が多発しました。愛知県と岐阜県にまたがって広がる濃尾平野も液状化しやすい軟弱地盤が多いことで知られています。液状化の被害は決して他人事ではありません。
地盤の大切さを痛感した東新住建は、すぐさま地盤改良の技術開発に着手します。地盤改良を専門とするハイスピード社と組んで2000年に安心造工法、2008年には改良版のハイスピード工法を相次いで採用しました。さらに2010年から導入しているのが「砕石パイル工法」です。
砕石パイル工法は、砕いた石を詰めた何本もの柱を地盤中に設けて建物を支え、効果的に液状化を防ぐ工法です。砕石パネル工法を施した地盤の上に家を建てれば、巨大地震時にも安心して生活を続けられます。地盤の種類を問わず、比較的低コストで施工できるので、お客様の負担も抑えられます。
足元の安全は、安心できる暮らしの基盤。不十分な地盤対策のまま家を建てる会社が未だに少なくないなか、東新住建は多数の地盤改良に砕石パイル工法を施工しています。
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また、東新住建は1980年代末から耐震性の高いツーバイ工法に注目し、1991年には現本社をツーバイ工法で建設しました。その経験を踏まえ、家づくりへの本格採用を始めています。
柱や梁という「軸組」で構成する従来の工法に対し、ツーバイ工法は壁や天井などの「面」により建物を支える工法で耐震性に優れています。木造住宅が甚大な被害を受けた1995年の阪神大震災では、ツーバイ工法の家で全壊・半壊になった事例はありませんでした。2011年の東日本大震災でも、津波被害を除けば98%の家で当面の暮らしに支障が出なかったという調査結果を得ています。
2008年には、従来に比べて強度を4割高めたパネルを用いる「4.3倍ツーバイ工法」を独自開発しました。自社の研究施設で何度も試験を繰り返し、実際の強度を検証しています。国土交通大臣認定のお墨付きです。
TF制振装置。4.3倍ツーバイ工法のパネルと組み合わせると、さらに高い耐震効果を得られます。
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ツーバイパネルの耐震強度実験。工法の開発に際しては、自社の研究施設で何万回もの試験を繰り返して実際の強度を検証しました。
技術力で、暮らしと家族の安心を守る
東新住建は、「地盤」と「建物」の両面から徹底的に耐震性能を高める技術力で、どんな大地震が来ても家族の安心と暮らしを守り続けます。
地盤の
強さ
液状化に強い
『砕石パイル工法』を採用。
特許工法
東日本大震災において砕石パイル工法で施工された住まいは液状化の被害が少ないことがわかりました。
砕石パイル
液状化に強い
安心の
地盤サポートシステム
品質を20年保証
建物の
強さ
地震にも火災にも強い
『2×4工法』を採用。
さらに
改良した
『4.3倍2×4工法』を採用。
国交大臣認定技術
従来の壁量「3.0倍」から「4.3倍」へアップ。
高耐力壁の耐力試験（社内）
火災に強い
省令準耐火構造で
火災保険料は
通常の60%
地震に強い
従来の2×4工法の
壁倍率を
約40%向上
頑強な地盤と建物で
施工した建物の調査結果
噴砂は少なく、被害も少ない。基礎にはクラックなどなし。回りの建物と比べるとはるかに被害は少ない。
砕石パイル施工物件
基礎の状況
※東日本大震災時の茨城県での建物
※一般的な在来工法に比べて２×４工法の火災保険料は60％で済みます。
※構造・工法は一部物件により仕様が異なります。詳しくは販売員にお尋ねください。