【愛知県】大雪による過去の被害は?大雪となる仕組みも解説!

日本の国土は大部分が中緯度の温帯気候ですが、世界的には有数の「豪雪国」として知られています。
太平洋側に位置する愛知県では比較的大雪災害が少ないものの、過去には20cmを超える積雪量を記録したことも。

この記事では、愛知県における積雪量の平均値と、過去の大雪災害について解説しています。
大雪が発生するメカニズムもまとめているので、合わせて参考にしてみてくださいね。

大雪が降るのはどんなとき?

大雪のメカニズムは日本海側と太平洋側で異なります。
ここでは、愛知県のある太平洋側で大雪が発生するメカニズムについて詳しく見ていきましょう。

冬型の気圧配置

通常、冬型の気圧配置になると、上空にシベリア大陸からの寒気が入り、日本海側では雪雲が発生します。
一方太平洋側は乾燥した晴天となりますが、年に数回程度、強い寒気が南下して日本海側で発生した雪雲が流れ込んでくることがあるのです。
これが尾張地方や三河地方の山間部などで発生する積雪の要因となっています。

南岸低気圧による降雪

冬型の気圧配置が崩れる2月~4月頃になると、日本付近を西から東へ通過する低気圧が多くなります。
中でも本州の南岸を進む低気圧が、太平洋側に大雪を発生させる原因の1つと言われています。

地上の気温が3℃を超える場合は雨、3℃以下の場合は雪というのがおおむねの目安です。
また南岸低気圧によって発生する雪は、冬型の気圧配置で発生する雪と比較して密度の大きい雪になりやすいという特徴があります。

愛知県に大きな被害を与えた大雪一覧

愛知県の降雪に関する平年値と、過去に大きな被害を出している大雪災害について詳しく見ていきましょう。

名古屋市における月ごとの平均値は以下の通りです。

1981-2010年降雪の深さ(合計)最深積雪雪日数
1月5cm3cm6.4日
2月8cm5cm5.4日
3月0cm0cm2.0日
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月3cm2cm2.6日
年間16cm8cm16.6日

(参照:気象庁ホームページ

愛知県で降雪が見られるのは12月から3月の4か月間ですが、その多くは1月・2月に発生しています。
中でも被害の大きかった大雪災害は以下の3つです。

58年ぶりに20cmを上回る積雪量を記録【平成18年豪雪】

2005年(平成17年)12月から2006年(平成18年)2月にかけて日本の広域で発生した豪雪。
12月から1月上旬にかけて非常に強い寒気が日本付近に発生し、強い冬型の気圧配置が断続的にみられたために広範囲で記録的な大雪となりました。
愛知県では1947年以来58年ぶりとなる23cmの積雪量を観測しています。

降雪年月日地域積雪量
2005年12月19日名古屋市23cm
2005年12月22日名古屋市13cm

この豪雪による名古屋市の被害は以下の通りです。

死者1名
重傷者1名
軽傷者3名
住家一部破損8棟

平成18年豪雪に並ぶ積雪量【平成26年の大雪】

平成26年12月15日に東シナ海で発生した低気圧により、17日から18日にかけて強い冬型の気圧配置が続きました。
また大雪と合わせて強風も発生したことで、転倒事故や航空機の欠航、高速道路の通行止め、一部地域での停電といった被害が発生しています。

降雪年月日地域積雪量
2014年12月18日名古屋市23cm
蟹江市・一宮市18cm

広範囲での道路障害が発生【平成29年の大雪】

北日本の上空に流れ込んだ寒気で日本付近が強い冬型の気圧配置となり、その影響を受けた雪雲が愛知県エリアに流れ込んだことで大雪を観測しました。
この大雪により、愛知県内では名古屋高速道路・南知多道路・その他県道・市道の一部で通行止めが発生。
またスリップ等による人身事故・物損事故も確認されています。

降雪年月日地域積雪量
2017年1月15日名古屋市4cm
蟹江市18cm

大雪に備えてできること

愛知県で災害級の大雪が降るケースは稀ですが、それでも日頃から備えておくに越したことはありません。
積雪によってライフラインが停止してしまうリスクを考え、以下のような対策を行っておくと良いでしょう。

  • ある程度の水・食料の確保
  • 発電機やカセットコンロの用意
  • 家屋の修繕・補強
  • スタッドレスタイヤ・チェーンの用意
  • エアコン以外の暖房器具・毛布などの防寒具を揃える

また実際に大雪が発生した場合は、以下のような対応をとることが求められます。

  • 気象庁からの発表をこまめに確認
  • 不要不急の外出を控える
  • 除雪作業は2人以上で行う

名古屋市など、太平洋側の都市部は雪に慣れていないため、わずかな積雪でも重大な事故につながる可能性が高いです。
滑りにくい加工のされている靴を選んだり、厚手の防寒具を身に付けたりすることも大切です。

まとめ

2020年から2021年にかけて、「ラニーニャ現象」(海面水温が平年より低くなる状態)が続く確率は90%と言われています。
例年より寒い冬になる可能性が高まっているため、新型コロナウイルスと合わせて大雪への対策も意識するようにしましょう。